2019/11/20プレスリリース

要支援高齢者に対するリハビリテーション専門職が主導する短期集中型自立支援プログラムは、介護保険サービスからの卒業を促進〜大阪府寝屋川市における要支援高齢者375名に対するランダム化比較試験〜

医療経済研究機構（東京都港区、所長：西村周三）と大阪府寝屋川市（市長：広瀬慶輔）は、当機構主任研究員（兼 研究総務部次長）の服部真治らが、大阪府寝屋川市においてリハビリテーション専門職（理学療法士・作業療法士）が主導する短期集中型自立支援プログラムを開発・構築し、介護保険で「要支援」の認定を受けた高齢者に提供したところ、介護保険サービスから「卒業」できた割合が190名中21名（11.1％）に達し、その値は、既存の介護保険サービスが提供された高齢者よりも7.3％高いことが明らかになりましたので、その概要をお知らせします。
この成果は、「International Journal of Environmental Research and Public Health 16(20), 3954,(2019)」に掲載されました。
URL：　 https://www.mdpi.com/1660-4601/16/20/3954

【公開に関する情報】
本調査報告は当機構の賛助会員向けに報告書として発行しております。また、当機構の賛助会員専用ウェブページにて電子版を公開しております。なお、報告書の概要については、当機構の一般向けウェブページ（ https://www.ihep.jp ）にてご覧いただけます。