2016/11/29プレスリリース

知的障害児に併存する精神疾患・行動障害に対する薬物療法の実態に関する研究について

医療経済研究機構 (東京都港区、所長：西村周三) は、当機構主任研究員の奥村泰之が横
浜市南部地域療育センター 井上祐紀所長、横浜市立大学 藤田純一助教らと共同で行った、
知的障害児に併存する精神疾患・行動障害に対する薬物療法の実態に関する研究成果を「精
神神経学雑誌」にて発表しましたので、その概要を別添のとおりお知らせします。

本研究では、健康保険組合に加入する知的障害児2,035 人の精神疾患・行動障害に対する
薬物療法の実態を1 年間にわたり調べました。その結果、知的障害児の13%に統合失調症の
治療薬である抗精神病薬が処方されていること、うち半数に年306 日以上の長期処方が認め
られることなどが示されました。
本研究結果は、知的障害児に対する行動障害の診療ガイドラインを整備すること、副作用
のモニタリング等を制度化することが求められることを示唆します。