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2016/09/13プレスリリース

日米におけるトランスレーショナルリサーチを取り巻く環境に関する調査研究について

医療経済研究機構(東京都港区、所長:西村周三)は、平成27、28年度自主研究事業として実施しました「日米におけるトランスレーショナルリサーチを取り巻く環境に関する調査研究〜大学を起源とする創薬シーズ実用化のための仕組み〜」に関する調査報告を取りまとめましたので、その概要についてお知らせします。
近年、FDA(米国食品医薬品局)により承認される新規医薬品成分の40%以上が大学やバイオベンチャーを起源とするにも関わらず、日本を起源とする医薬品に限ると、その割合は未だ20%以下の低い水準にあります。本調査研究では、我が国の創薬におけるイノベーション創出に向け、大学の基礎研究を臨床における実用化に繋ぐ「トランスレーショナルリサーチ」の日米比較を行い、日本における具体的なボトルネックの探索とその解決すべき課題への対応策について提言を行いました。