2023/04/11プレスリリース

受動的移動手段を用いると3年後の手段的日常生活動作低下リスクが1.93倍に　～介護予防・日常生活圏域ニーズ調査、介護認定情報、および被保険者情報を組合せた観察研究～

医療経済研究機構（所長＝遠藤 久夫）は、愛知県豊明市とNTTデータ経営研究所との共同研究協定に基づき、「多様なサービス・資源による自立支援・介護予防効果の研究～豊明市における介護予防・日常生活支援総合事業等の効果分析～」に取り組んでいます。その一環として実施した住民健康実態調査（介護予防・日常生活圏域ニーズ調査）や要介護認定情報・被保険者情報を組合せたデータ分析を行いました。その結果、高齢者の日常生活における移動の性質が「能動的」か「受動的」かという選択が、手段的日常生活機能動作レベルの変化と関連があることを明らかにしました。
本研究の結果が、英語論文雑誌「BMC Public Health 23, 175 (2023)」にて掲載されました。

論文著者
責任著者：服部 真治
著者：田村 元樹*, 石川 智基*, 松本 小牧
* 共同第一著者, Co-first author

掲載論文誌情報
雑誌名：BMC Public Health 23, 175 (2023) DOI: 10.1186/s12889-022-14671-y

タイトル
Association between choices of transportation means and instrumental activities of daily living: observational cohort study of community-dwelling older adults
（和文）移動手段の選択と手段的日常生活動作の関連：地域在住高齢者の観察的コホート研究

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