2015/08/21プレスリリース

抗不安・睡眠薬の高用量・多剤処方に対する診療報酬改定の効果に関する研究成果のお知らせ

〜診療報酬改定、減算対象薬の多剤処方への減少効果あるも、作用機序が共通する薬剤群の高用量・多剤処方の減少施策の推進が必要〜

医療経済研究機構（東京都港区、所長：西村周三）は、主任研究員の奥村泰之らが行った、抗不安・睡眠薬の高用量・多剤処方に対する診療報酬改定の効果に関する研究成果を「臨床精神薬理18巻9号」にて発表しましたので、その概要を別添のとおりお知らせします。
本研究により、抗不安薬や睡眠薬の大部分を占めるベンゾジアゼピン（BZ）受容体作動薬と呼ばれる薬剤群が、依然として2.1%の患者に対して最高臨床推奨用量の3倍を超える用量が処方されていることが示されました。診療報酬改定（平成24年度および平成26年度）における多剤処方への減算は、減算対象薬である抗不安薬と睡眠薬それぞれの多剤処方への減少効果が認められましたが、作用機序の共通するBZ受容体作動薬の高用量・多剤処方への減少効果は限定的であったため、BZ受容体作動薬の減少施策の推進が必要であることが示唆されました。
なお本研究は、『平成26年度厚生労働科学研究費補助金 (障害者対策総合研究事業 (障害者政策総合研究事業 (精神障害分野)))「向精神薬の処方実態に関する研究」(研究代表者:中込和幸)』の助成を受けております。